歯科医院のデジタル化は何から手をつけるのが効果的か?

年々、経営環境が厳しくなっているといわれる歯科医院。多額の初期投資によって開業したものの、さまざまな経営上の問題に直面して悩んでいる院長は多くいらっしゃいます。

この連載では、多くの歯科医院の経営コンサルティングを手掛けているユメオカの代表である丹羽 浩之が、歯科医院が事業拡大を目指す中で直面したお悩み相談を受け、これまでの経験を踏まえて課題解決のヒントを提示していきます。

今回は、「スタッフが定着してくれるのだが人件費がかさむ。歯科医院の適正な収支バランスはどう考えればよいか」というご相談です。

「コロナショック」後に増えた相談

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(画像=mikitea/stock.adobe.com)

コロナ禍以前の歯科医院は、「それなりに順調でリコールも増えており、どちらかというと予約が取りにくい状況。人材に関しても、ドクターをはじめ、定年まで働いてくれるスタッフもいる。そのようなスタッフがいてくれたお陰で右肩上がりの状況が続き、定着率もよく、特に大きな問題はなかった」

このような状況が多かったのではないでしょうか。

しかし、コロナ禍で患者数が減り、リコールも減少した歯科医院が増えました。特に昨年(2020年)の4月、5月の患者数減少は著しく、3~4割ほど減った歯科医院も多かったようです。

すると、収支バランスが崩れ、どんどんお金が減っていくような感覚に陥った経験から、患者数が戻りつつある現在も、将来に不安を持つ院長先生が多いのではないでしょうか。

実際に、この「コロナショック」を機に、収支バランスや人件費比率などを、「どのように考えていけばいいのか」という質問を受けることが多くなりました。

適正な収支バランスのポイントは分配率

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(画像=Paylessimages/stock.adobe.com)

適正な分配率は55~60%

ここで、ある歯科医院の例を見てみましょう。

  • 現状の医業収入が9,200万円(年間)
  • 粗利率が87%
  • 分配率(※)が70% ※労働分配率

この数字ですと、プラスマイナスゼロといえます。ただし、分配率が70%というのは、高すぎると思います。