予防型の歯科医院に不可欠な歯科衛生士が定着する理由

歯科医院の経営コンサルティングをしている渡部憲裕です。

私はこれまで多くのクリニックの年商1億円達成をサポートし、出口戦略の成功実績を重ねてきました。

その要因は、急用や病気などで院長が不在の時でも機能する歯科医院の仕組みづくりに成功したことにあります。

本連載では、その「院長不在クリニック」の仕組みづくりについて解説します。

そして昨今、新型コロナウイルスの蔓延により、世の中の価値観は大きく変化しました。

災害などのジャパンリスクに備えつつ、afterコロナのニューノーマルに対応していくために医院経営の見直しは急務です。

前回は、勤務医の確保にあたり「働く側に選ばれるクリニックの条件」や「育成環境の整備」が重要であるとお伝えしました。

今回は、これからの院長不在クリニックに欠かせない、歯科衛生士の「定着と教育」についてお伝えします。

これからの歯科医療は歯科衛生士がポイント

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(画像=pixta)

治療から予防へ歯科医療は変化

これまでの歯科医院は、虫歯や歯周病、インプラントなどの治療が中心でしたが、患者さまの予防意識が高まったことで、これからは美容サロンで髪や肌のケアをするように口腔ケアをする時代に突入していきます。

「腕さえよければ患者さまが集まる」時代の終わりを見据えると、今が予防型クリニックへのシフトを検討するタイミングです。

予防型クリニックへシフトすると、何が変わるのでしょうか。

患者さま目線では「痛くなったら行く場所」ではなく「予防のため継続的に通う場所」へと変化します。

極論をいうと「一生定期的に通院する場所」になるのです。

つまり考え方としては、1か月で100万円を支払う自費治療の患者さまより、10年で200万円支払っていただく予防型治療の患者さまの方が重要だということです。

したがって、これからの医院経営は患者さまから生涯にわたって得られる利益「LTV(顧客生涯価値)」で考えるべきです。

LTVの計算式は、以下の通りです。

新規患者数
×
診療報酬平均単価
×
年間来院頻度
=売上高

患者さまというのは「人」につくものです。

勤務医が独立し、開業したクリニックに患者さまが付いてくることは珍しくはないでしょう。

中には、「新幹線を使ってまでして、通院する」というケースもあります。

また、患者さまにもライフステージがあり、長期のお付き合いをしていると、出世することもあります。

このような患者さまは、自費診療が多い傾向があると思います。

この点からも、今後の歯科医院経営はLTVで考えた方が得策だといえます。

院長不在でも売上が担保できる予防診療スタイルとは

前回は「院長不在クリニックのために勤務医が欠かせない」とお伝えしましたが、全てのクリニックが仕組みづくりのために勤務医を雇用する必要はありません。

予防歯科の観点からいうと、この先のクリニック経営は、歯科衛生士次第と言っても過言ではないからです。

さらに介護問題も深刻化する社会では口腔機能改善がテーマになり、歯科衛生士の活躍の場はますます増えるでしょう。

そこで歯科衛生士を中心とした仕組みをつくる方法があります。

その場合、仕組みができれば、あとは管理するドクターを配置するだけです。

この予防管理のドクターは技術力が不足していても可能です。

詳しく知りたいという方は当方までご連絡いただければと思います。

スタッフの活躍が予防型クリニックの成功へと導く

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(画像=pixta)

予防型クリニックへのシフトを成功させるためには、歯科衛生士が活躍できる環境整備が必要です。

具体的には、予防歯科を歯科衛生士に任せることでモチベーションをアップさせた上で、接遇や技術、マネジメントスキルを高めます。

ただしスキルは仕組みによって上げればよいので、個々の能力に依存しません。

ここで重要なのは歯科衛生士の仕事は多岐にわたるため「誰がやっても同じようにできる」マニュアルの整備です。

院長先生がスタッフをサポートする意識を持ち、「スタッフが主体となるマニュアル」を作成することで予防型クリニックが実現できます。

歯科衛生士定着のポイントは「ライフサイクルの理解」

歯科衛生士の雇用と定着で注目すべきポイントは、結婚や育児などで現場を離れている30~40歳代をうまく活用することです。

この復職雇用には歯科医院にとって大きなメリットがあるからです。

結婚・出産をしても復職できる体制が整い、復職教育研修などが充実すると、ブランクがあるスタッフでも仕組みを理解していれさえすれば、いつでも復職可能です。

当然、新しく雇用したスタッフに比べ、指導時間が短くなりますし、仕事が早いので、結果的に院長先生の自由な時間が増えるというメリットがあります。

まとめ

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(画像=Syda Productions/stock.adobe.com)

4回にわたって院長不在クリニックの作り方について解説させていただきました。

ジャパンリスクやafterコロナの変化など様々なリスクが見込まれるいまこそ、歯科医院の継続には院長不在クリニックが必要です。

現在は勤務医志望の歯科医師も増え、院長不在クリニックがつくりやすいタイミングでもあります。

そして、つくるのが早いほど「勝ち組」への道が開けます。

また、これからの歯科医院経営は予防型が中心となり、歯科衛生士の活躍が鍵を握ります。

歯科衛生士の仕事は多岐にわたるため「誰がやっても同じようにできる」マニュアル整備が必須です。

院長不在で回るクリニックの仕組みや、マニュアル整備について詳しく知りたいという方は、私が運営する歯科医師向けライフプランニングサークル「シャラク」にぜひご相談ください。

出口戦略の成功まで、先生をお連れします。

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渡部 憲裕

ライフプランニングサークル シャラク 代表
歯科医師

激戦区の東京都において、開業わずか10年で8つの分院を作り、年商9億円を達成して、それを10年継続。現在は月の半分を海外で過ごすセミリタイヤを実現。

自身の医院を全て売却・継承し、その経験を元にセミナー活動を行い、優秀な歯科医師の発掘やプロデュースなどを手掛ける。

自らと同じようなライフスタイルを目指す歯科医師を育成するために、ライフプランニングサークル「シャラク」を運営。オーナー型歯科医院運営や仕組みを所有するためのノウハウを提供している。