歯科衛生士や歯科助手の人手不足 人材確保・離職率を下げる11の対策

近年、医療業界では深刻な人手不足が問題となっていますが、歯科業界も決して例外ではありません。

特に歯科衛生士は需要に対する供給不足が深刻であり、きちんと対策を立てて人材確保に努めることが大切です。

そこで今回は、歯科業界における人手不足の現状を踏まえながら、人材確保のためにやるべき１１の対策について解説します。

• 対策１：働きやすい職場環境を整備する
• 対策２：院内コミュニケーションを促進する
• 対策３：自院への貢献をきちんと給与に反映させる
• 対策４：生産性を向上させる
• 対策５：医業利益・自費率をアップさせる
• 対策６：教育体制やスキルアップ支援制度を用意する
• 対策７：魅力的な求人票を作成する
• 対策８：異業種からの転職希望者を狙う
• 対策９：歯科衛生士学校に求人を申し込む
• 対策１０：歯科医師会の人材紹介サービスを利用する
• 対策１１：求人専門サイトを制作する

歯科業界の人手不足の背景

歯科業界の人手不足には様々な要因があります。

職種ごとに、求人に対して募集できる人材が少ないこともありますが、「コンビニより数が多い」と言われる歯科医院が差別化のたために土日診療や、遅い時間まで診療をしたりと、労働環境が過酷になった歯科医院が増加した影響もあります。

早速、職種別の求人状況を解説します。

歯科業界の人手不足の現状

歯科業界の人手不足がどのくらい深刻化しているのか、職種ごとに解説します。

歯科衛生士：20の歯科医院が1人を取り合う状況

『歯科衛生士養成教育に関する現状調査』によると、歯科衛生士の有効求人倍率は上昇傾向にあり、2019年には20.7％にも達しています。

言ってみれば1人の求職者に対して20の歯科医院が募集を出しており、まさに歯科医院間で取り合いになっている状況です。

歯科衛生士は国家資格である一方転職経験率も約70％と高いのが特徴です。

超売り手市場であることからせっかく採用した求職者であっても、メリットやより働きやすい環境を求めて退職する割合が高く、人材確保はどんどん難しくなってきています。

歯科衛生士については、資格を持ちながら離職している人が約15万人も存在するという「免許登録者の潜在化」が解消できていないことも歯科医療界の課題の一つです。

潜在歯科衛生士の中には復職を考えている人も少なくありません。

しかし勤務先の労働条件の内容、具体的には給与・待遇面はもちろん、勤務形態・子育て中には厳しい勤務時間・人間関係といった問題で希望が叶っていないケースが全体的にも多い状態といわれています。

ちなみに、人口10万対における歯科衛生士の人数は地域差があり、1970年代から西日本では多く、東日本では少ないという西高東低の状況が続いています。

歯科助手：従事者数は年々減少

厚生労働省の『医療施設調査』によると、1996年には10万人以上の歯科助手が存在していましたが、2017年には7万人を切る寸前にまで減少しています。

患者さまへのカウンセリング・サービス強化、歯科衛生士不足のカバーなどを目的に、質の高い歯科助手を求める傾向は強くなっていますが、現状は歯科助手を確保すること自体が難しいといわざるを得ません。

歯科助手は無資格でも従事できますが、その業務は多岐にわたり、相応のスキル・経験が必要とされます。

しかし、人手不足の中で人材育成や様々なルールが追いついておらず、現場での歯科助手1人に対する負担が大きくなり、「仕事の質・量に給与や待遇が見合わない」と感じる声も少なくないようです。

女性の平均年収は約330万円ですが、歯科助手の平均年収は300万円程度といわれています。

歯科助手についても人口10万対の人数に地域差が見られますが、歯科衛生士とは逆に東日本のほうが多くなっています。

歯科技工士：若手がどんどん辞めている

歯科技工士は若手の志望者が年々少なくなっている上に、卒後5年以内の離職率も約80％と非常に高くなっています。

そのため、現役で働いている歯科技工士は40～50代がほとんどであり、他の業界と比べても高齢化が進んでいるのが課題です。

主な離職原因としては、給与・待遇面の悪さが挙げられます。低賃金・長時間労働というケースが多いため、歯科衛生士のように復職したいと考えている人も少ないのが現状です。

歯科医療ではデジタル化・CAD/CAMへの移行も進んでいますが、精密な技工物を作るために熟練の歯科技工士の存在は変わらず不可欠です。

歯科技工士のニーズはまだまだ高く、新卒の有効求人倍率は10倍以上ともいわれています。

歯科医師：決して供給過剰とは言い切れない

歯科医師は歯科関連職種において唯一、歯科医院数・人口比の人数が増えている傾向にあります。

人口が将来的に減ることから、人手不足ではなく供給過剰の状況にあるともいわれているため、他の職種に比べると歯科医師は確保しやすいといえるかもしれません。

しかし、最近では年間の新規歯科医師登録者数が頭打ちになっていること、今後高齢の歯科医師が続々とリタイアすることを踏まえると、近いうちに人口10万対の歯科医師数は減少に転じる可能性があります。

特に過疎化が進んでいる地方部では、すでに歯科医師が不足している地域も出ているため、一概に供給過剰とは言い切れないのが実情です。

また、歯科医療のニーズは多様化しており、在宅診療・医科病院・介護施設など一部分野では需要が不足しているという状況も見受けられます。

歯科医師の養成には時間がかかるため、長期的なトレンドを考慮しながら人材確保・育成を検討する必要があります。

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歯科医院が人手不足に立ち向かうための１１の対策

対策１：働きやすい職場環境を整備する

歯科業界に限った話ではありませんが、人材が定着しにくい職場は労働環境に課題を抱えている可能性があります。

歯科医院にとって必要な人材を逃したくない、優秀な人材を確保したいと考えるなら、まず職場環境を整えて働きやすさをアピールすることが大切です。

特に歯科衛生士や歯科助手は女性が多く、ワーク・ライフ・バランスを重視する傾向が強いといわれています。

社会保険などの福利厚生が充実していることはもちろん、産休・育休をとって復職しやすい制度が整えられていること、子供がある程度大きくなるまで時短勤勤務が可能なこと、有給休暇を取得しやすいことなどはとても重視されています。

対策２：院内コミュニケーションを促進する

これも業界を問わず当てはまることですが、離職理由として人間関係を挙げる人はたくさん存在します。

特に歯科医院の業務はチームプレイが求められるため、スタッフみんなで仲良く働けるかどうかは重要なポイントです。

同僚・先輩スタッフだけでなく、院長との人間関係が問題となって離職するケースも多いので、スタッフとは丁寧にコミュニケーションにとることを心掛ける必要があります。

院内コミュニケーションを促進するときは、以下の3要素を意識し、積極的にスタッフ同士で話をする機会を設けましょう。

• 会話…とりとめのない日常的なおしゃべり
• 討議…結論を導くための話し合い
• 対話…相互理解を深めるための話し合い

対策３：自院への貢献をきちんと給与に反映させる

結婚や出産を除けば、人間関係と並ぶ離職理由のトップは給与・待遇面です。

働きやすく人間関係の問題もない職場だとしても、頑張りに見合うだけの給与が支払われていなかったり、待遇面に何らかの不満があったりすると、離職の可能性は高まります。

人材を定着させるためには、歯科医院への貢献度やスキルレベルを適正・公平に評価した上で、きちんと給与に反映させるシステムを作ることが大切です。

単にベースアップとして基本給を上げるだけではなく、評価されていることが伝わりやすい能力給を設けたり、長く働いてくれるスタッフに勤続ボーナスを別途渡したりするのも良策といえるでしょう。
そして「お給料を上げたから満足だろう」ではなく、必ず「ありがとう」という言葉でも評価を伝えてあげましょう。女性が最も重視する部分です。

対策４：生産性を向上させる

離職を防ぐためには、業務効率化を図ることも大切です。例えば以下のような方法で、スタッフの負担を減らすことができます。

• 予約状況や患者さま管理のためのITツールを導入する
• 歯科助手・受付に患者さま対応や予約管理、カルテ入力、会計処理などを任せる
• クリーンアップスタッフを雇って掃除や洗い物を任せる

業務効率化に取り組むことで、歯科医師や歯科衛生士が本来やるべき業務に集中できるようになります。

これにより診療がスムーズに進んだり、治療の質が高まったりするのはもちろん、スタッフのモチベーション向上にもつながるため、注力する価値は大きいでしょう。

対策５：医業利益・自費率をアップさせる

生産性向上という意味では、スタッフ一人当たりの医業利益アップも必要となってきます。

利益を上げるための方法はさまざまですが、特に押さえるべきポイントは近年ニーズの高まっている予防歯科への注力と自費率アップです。

医業利益が向上すれば給与として還元できるため、スタッフの満足度も高めることが可能です。

また、予防管理や歯周治療など衛生士業務に専念したいという歯科衛生士、自分の専門性を高めたいという歯科医師は多くいます。医業利益向上につながる分野に力を入れることは、スタッフ・患者さま・歯科医院の三方よしの施策といえるでしょう。

対策６：教育体制やスキルアップ支援制度を用意する

経験の浅いスタッフを一人前に育てて定着させるためには、歯科医院側できちんとした教育体制を作ることも大切です。

定期的に勉強会を開いたり、先輩スタッフによるOJTを実施したりと、着実な成長を促すシステムを構築しましょう。その上で「褒める」「評価する」ことを意識して給与に反映させる仕組みを整えれば、スタッフのモチベーションも維持できます。

また特に常勤者の場合、仕事のレベルアップを理由に転職するケースが多いことも留意すべきポイントです。

予防・歯周疾患・訪問診療など今後ニーズが高まる分野、もしくは専門性を高められる自費治療の分野でスキルアップできる環境を整えてあげれば、今いるスタッフはもちろん、求職者にとっても魅力的です。

歯科医院の人材を確保する方法

対策７：魅力的な求人票を作成する

求職者は希望する勤務地や条件をもとに複数の求人を比較検討します。

求人を掲載するときは、求職者に刺さるポイントをきちんと押さえた上で、自医院の魅力をきちんと伝えられるように意識しましょう。どの職種でも重視されるのは以下の3点です。

• 給与
• 福利厚生
• 職場の人間関係

最も重要なのは、やはり給与・待遇面。医院自院として求めるレベルに応じた給与の相場を事前に調査して、他医院に見劣りしない設定にします。

また、以前は社会保険が整備されていない歯科医院もありましたが、現在は社保完備は当たり前。さらに、歯科衛生士・歯科助手については女性がほとんどなので、産休育休制度も重要なポイントです。

条件面だけでなく、スタッフ同士の仲の良さや雰囲気の良さが伝わるよう写真にもこだわりましょう。

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対策８：異業種からの転職希望者を狙う

歯科医院は世間的な印象が良く、勤務時間が安定しており、決まった休みを取りやすいイメージがあるため、異業種から歯科助手・受付への転職を希望する人も少なくありません。

実際、以下のような業界からの転職例があります。

• 接客・サービス業（飲食店、エステティシャン、アパレルなど）
• 航空業界（キャビンアテンダント、グランドスタッフ）
• 保育士
• 管理栄養士

こうした異業種からの転職者は、歯科医院での経験だけでは身に付かない質の高い接遇・コミュニケーションスキルや有用な資格を有しています。

優秀な人材確保に向けて間口を広く取るために、歯科専門以外の求人サイトに情報を載せたり、未経験可・教育体制充実といった点をアピールしたりするとよいでしょう。

対策９：歯科衛生士学校に求人を申し込む

歯科衛生士学校では卒業見込み者や既卒者向けの求人票、在校生向けのアルバイト求人票を登録できます。

即戦力を求めるあまり、新卒や経験の浅い人を敬遠する歯科医院も多いかもしれませんが、本人に成長する意欲があれば、一からきちんと育てることで自院の求める人材になってくれる可能性もあります。

自院とは大きく異なる環境で働いてきた経験者の場合は、多少はスキルがあっても仕事の進め方や考え方が浸透するのに時間がかかってしまうケースも少なくありません。

教育体制が整っていれば、新卒の方がかえって教育コストが少なく済むこともあるのです。

対策１０：歯科医師会の人材紹介サービスを利用する

休眠歯科衛生士を活用する施策として、各歯科医師会は人材バンク事業を実施しています。

これは、復職したい歯科衛生士と、人材を求める歯科医院を条件に合わせてマッチングしてくれるものです。

ブランクがある歯科衛生士のために、基本的な知識・技術を習得する研修会やeラーニングなどのサービスを提供しているケースもあります。

各地の歯科医師会による歯科衛生士の復職支援事業については、日本歯科医師会のホームページに記載がありますので、参考にしてください。

歯科衛生士の復職支援制度

対策１１：求人専門サイトを制作する

求職者は、どこかで求人情報を見たら、どのような歯科医院なのかさらに詳しく調べるためにホームページにアクセスするのが一般的です。

ホームページで求人についてより分かりやすい情報や職場環境の魅力を伝えられれば、採用可能性はグッと上がります。

しかし、そもそもホームページがない（歯科医院の詳しい情報を得られない）と応募を躊躇する恐れもあるので注意が必要です。

最低限、歯科医院名で検索したときに検索結果にきちんと表示されるようにホームページを整えておきましょう。

また、転職先を探す際は、「地域名＋歯科医院＋求人」といったキーワードで検索してくる人は多いため、SEO最適化した求人専門サイトを作るのがおすすめです。

あきばれホームページでは、歯科衛生士のWEBコンサルタントのサポートによる低価格なホームページ制作を行っており、歯科業界トップクラスの実績を誇ります。

スタッフ採用専用サイト作成プランもございますので、求人にお悩みの先生はぜひご相談ください。

まとめ

歯科業界の人手不足は今すぐ改善されるものではありませんが、かといって嘆いてばかりでは事態は好転しません。

幸い歯科医院側で取り組める対策はたくさんあるので、まずは自分たちに何ができるのか検討してみることをおすすめします。

また、現在はインターネットを使った就職・転職活動がメインとなっているため、求人サイトやSNSなども活用して自院の魅力をアピールすることも不可欠です。

引用：
一般社団法人全国歯科衛生士教育協議会　歯科衛生士教育に関する現状調査の結果報告　参照歯科衛生士養成校入学定員・志願者数等の動向経年調査2020
厚生労働科学研究費補助金 地域医療基盤開発推進研究事業　歯科衛生士及び歯科技工士の就業状況等に基づく 安定供給方策に関する研究　参照歯科衛生士、歯科助手、歯科技工士
国税庁　平均給与　参照企業規模別の平均給与
日本歯科医師会　2040年を見据えた歯科ビジョン―令和における歯科医療の姿―　参照データで見る 2040 年の社会と今後の歯科医療

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